「理想をカタチにしてくれる」業者を選ぼう

実はリフォーム業者には、なんの資格も必要ありません。
そのため比較的簡単なリフォームの場合、その大半は無資格で行えます。

通常こうした業界へ携わるには、「建設業としての許可」が必要。
しかし「工事代金500万円未満」の物件については、建設業許可は必要ありません
(一部例外はあります)。

さらに建築士においても、資格が必要なのは「増改築や大規模リフォーム」の場合のみ。
つまり、建築士の資格がなくても大半のリフォームは行えるということです。

このような背景から、リフォーム業者のレベルはさまざま。
中には「ほとんど素人」なリフォーム業者もあるそうです。

だからこそ、リフォーム業者選定は重要なポイントに。

とは言え「あそこは大手だから」といった理由だけでリフォーム業者を選ぶのは、とても危険。
なぜなら、大手業者・個人事業主にかかわらず、良いリフォーム業者・悪いリフォーム業者が
必ず存在しているからです。

注目すべきはネームバリューやその会社のイメージではなく、あくまでも「中身」です。

その「中身」を知る上で押さえておきたいのが、リフォーム業者の特徴を知ること。
リフォーム業者は千差万別、地元の工務店から住宅メーカー・ゼネコンなどが母体の業者、
電力・ガス会社が母体の業者、母体も系列もないリフォーム専門業者まで実にさまざま。

例えば工務店はもともとの仕事が住宅建築なため、家の増改築は大得意。
とは言えデザインにうとく、女性視点での考えはできにくいなどのメリットが。

また住宅メーカーなどが母体の業者は幅広い内容のリフォームに対応できるものの、
実際の工事は下請け業者に振り分けてマージンを取るため、リフォーム費用が
かさみがちになることもあります。

では、リフォーム専用業者はどうでしょうか。
専門というだけあって「リフォームのエキスパート」といった印象を受けますが、
逆に言うと「リフォームしかできない」ということ。
それはすなわち、「新築工事ができる技術や資格を所有していない」
ということを意味しています。

確かに、家を建てるだけの技術と資格を持った業者が、わざわざ「リフォームだけ」
にする理由はありません。

それぞれリフォーム会社の特徴を踏まえた上で、やはり最後の決め手となるのは
「その業者が理想のリフォームをカタチにしてくれるかどうか」

例えばその業者の得意な分野が、自分の優先ポイントだったとしたら?
もちろん、その分満足度はアップしますよね。

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